二級建築士 過去問
令和8年(2026年)
問57 (学科3(建築構造) 問7)
問題文
構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
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問題
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二級建築士試験 令和8年(2026年) 問57(学科3(建築構造) 問7) (訂正依頼・報告はこちら)
構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
- 各階が事務室である建築物において、基礎の垂直荷重による圧縮力を計算する場合の積載荷重は、その基礎が支える床の数に応じて低減することができる。
- 屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合において、零とすることができる。
- 多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.35倍の数値とする。
- 許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数C0は、原則として、0.3以上とする。
- 建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kの下限値は、一般に、地盤面から深さ20mまでは深さが深くなるほど小さくなる。
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この過去問の解説 (1件)
01
最も不適当なものは「多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.35倍の数値とする。」です。
多雪区域で長期に生ずる力を計算するときの積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7倍とします。0.35倍を用いるのは、多雪区域で地震時や暴風時の荷重を組み合わせる場合です。建築基準法施行令第82条では、長期の積雪時を「G+P+0.7S」としています。
適当な記述です。
建築物の基礎には、上の階から多くの荷重が伝わります。しかし、すべての階で同時に最大の積載荷重が生じる可能性は低いため、柱や基礎の垂直荷重による圧縮力を計算する場合には、支える床の数に応じて積載荷重を低減できます。
たとえば、支える床が2つなら0.95、3つなら0.9を乗じるなど、床の数が多いほど一定の範囲で低減できます。
適当な記述です。
屋根の勾配が急になるほど、雪は屋根の上に残りにくくなります。
建築基準法施行令第86条では、雪止めがある場合を除き、屋根勾配が60度を超える場合は、屋根の積雪荷重を零とすることができます。
不適当な記述です。
多雪区域において、長期に生ずる力の計算で考慮する積雪荷重は、
短期の積雪荷重×0.7
です。
つまり、
長期の積雪時:G+P+0.7S
となります。
一方、0.35Sは、多雪区域において地震時や一定の暴風時などに積雪荷重を組み合わせる際に使われる数値です。
したがって、この記述の「0.35倍」は「0.7倍」とする必要があります。
適当な記述です。
通常、標準せん断力係数C0は0.2以上とします。
ただし、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内の木造建築物については、一部の例外を除き、
C0=0.3以上
とする必要があります。
軟弱な地盤では地震時の影響をより大きく見込む必要があるためです。
適当な記述です。
地下部分の地震力を求める水平震度kは、原則として、
k≧0.1(1-H/40)Z
とします。
Hは地盤面からの深さで、20mを超える場合は20mとして計算します。
たとえば、
地盤面ではH=0なので、
k≧0.1Z
です。
深さ20mでは、
k≧0.1×(1-20/40)Z
=0.05Z
となります。
したがって、地盤面から深さ20mまでは、深くなるほど水平震度kの下限値は小さくなります。
この問題で特に重要なのは、多雪区域で用いる積雪荷重の係数です。
長期の積雪時は、
G+P+0.7S
となるため、積雪荷重は短期積雪荷重の0.7倍を用います。
一方、0.35Sは地震時や一定の暴風時などに積雪荷重を組み合わせるときに使います。
そのため、
「長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重を、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の0.35倍とする」
という記述が最も不適当です。
覚えるときは、「多雪区域の長期は0.7、地震時などとの組合せは0.35」と整理すると分かりやすいです。
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