二級建築士 過去問
平成29年（2017年）
問33 (学科2（建築法規） 問8)

この記述が誤りです。

建築基準法施行規則第1条の3では、令第3章第2節が適用される建築物の「基礎・地盤説明書」に明示する事項として、主に、

支持地盤の種別及び位置

基礎の種類

基礎の底部または基礎ぐいの先端の位置

基礎の底部に作用する荷重の数値及びその算出方法

木ぐい及び常水面の位置

などが定められています。ここには「地盤調査方法及びその結果」は含まれていません。

したがって、この部分が誤りです。

この記述は適当です。

令第3章第3節は、主に木造に関する構造規定です。

その「構造詳細図」には、柱や筋かいなどの構造だけでなく、構造耐力上主要な部分である継手または仕口の構造方法を明示することとされています。

継手や仕口は、木材どうしをつなぐ重要な部分なので、建物の安全性を確認するために、その接合方法を図面に示す必要があります。

この記述は適当です。

令第3章第4節の2は、補強コンクリートブロック造に関する規定です。

建築基準法施行規則では、その「施工方法等計画書」に、コンクリートブロックの組積方法を明示することとされています。

ブロックをどのように積むかは、壁の強さや安全性に直接関係するため、施工方法をあらかじめ示す必要があります。

この記述は適当です。

令第3章第5節は、鉄骨造に関する規定です。

柱などの圧縮力を受ける部材は、細長すぎると横に曲がって「座屈」しやすくなります。

その安全性を確認するため、「構造詳細図」には圧縮材の有効細長比を明示することとされています。

この記述は適当です。

令第3章第6節は、鉄筋コンクリート造に関する規定です。

コンクリートは、セメントだけでなく、水、砂や砂利などの骨材、必要に応じて混和材料などを使ってつくられます。

そのため、「使用構造材料一覧表」には、コンクリートの骨材、水及び混和材料の種別を明示することとされています。